葬儀のときには、まず何よりも先に喪主を決めます。通夜や葬儀の準備を進めるときに、葬儀の主催者である喪主を遺族が話し合って決めます。基本的には法律上の相続人で、夫婦のうちどちらか片方が亡くなったときには、その配偶者が喪主になります。例えば、夫が亡くなったなら妻が喪主になる、という形です。
ただし、配偶者が病気や高齢で喪主を務めるのが難しいと判断された場合には、成人した子どもがいれば、その人が務めるケースが多いです。ちなみに未成年でも喪主はできますが、その場合には親族の一人が後見人を務める必要があります。故人に縁者がいない場合には、友人が施主（喪主の代わり）になることもあります。喪主は遺族の代表者として、故人に代わって弔問を受けます。
一般的な仏式葬儀ではのちの年忌法要の主催者になります。その次にすべきなのが、葬儀社選びです。遺族の希望を最大限叶えてくれて、良心的な料金で執り行ってくれる業者を選びたいものです。葬祭専門業者以外には、互助会や生活協同組合、自治体、などがあります。
それぞれメリットとデメリットがあるので、短期間の間に家族間でよく話し合って決める必要があります。業者との交渉は、第三者に立ち会ってもらい、客観的に判断してもらったほうが良いです。友人などでも良いですが、最近では交渉の仲介をしてくれる第三者機関もあるので、そういうところにお願いしても良いでしょう。時間はありませんが、慎重に決めることが大切です。